修理 vs 買い替え判定ツール

修理見積・購入価格・使用年数を入力すると、修理推奨か買い替え推奨かを即判定します。費用比率と耐用年数の2軸で評価します。

設備の種類

修理見積金額（税込）*

円

購入価格（任意）不明な場合は空欄で概算判定

円

使用年数*

年

判定基準について

※ 上記は目安です。機器の状態・使用頻度・保証状況によって判断が変わります。

税法上の耐用年数は国税庁：減価償却資産の耐用年数表 ↗ に基づく参考値です。実用耐用年数は使用環境・メンテナンス状況によって異なります。

設備	税法耐用年数	実用目安	詳細
業務用エアコン	6年	10〜15年	症状・費用を見る
業務用冷蔵庫・冷凍庫	6年	10〜12年	症状・費用を見る
業務用給湯器	6年	10〜15年	症状・費用を見る
業務用製氷機	5年	8〜10年	症状・費用を見る
業務用食器洗浄機	5年	8〜12年	症状・費用を見る
業務用フライヤー	5年	10〜15年	症状・費用を見る
業務用ショーケース	6年	10〜12年	症状・費用を見る
スチームコンベクション	5年	8〜12年	症状・費用を見る
業務用換気扇	15年	15〜20年	症状・費用を見る
業務用洗濯機・乾燥機	7年	10〜15年	症状・費用を見る
業務用コーヒーマシン	5年	7〜10年	症状・費用を見る
業務用コンベクションオーブン	5年	8〜12年	症状・費用を見る
業務用電気温水器	6年	10〜15年	症状・費用を見る

業務用エアコン・冷蔵庫・ショーケースなど冷媒（フロン）を使用する機器を廃棄する場合は、フロン排出抑制法に基づき認定業者によるフロン回収が義務付けられています。適正回収なしの廃棄は法律違反となります。

原状回復を目的とした修理は「修繕費」として全額損金算入が可能です。ただし修理費用が20万円以上かつ資産の価値向上・耐用年数延長に該当する場合は「資本的支出」として減価償却が必要です。

修理見積が出ていない場合

まず症状診断で原因を特定し、概算費用を確認してください